プライベートなことは言いたくないと思うのは無理もないですが、審査においては同居家族の情報も一つの審査判断の材料になります。したがって、できるだけオープンにするほうが円滑に審査をパスすることにつながります。融資の審査では、事業の見通しだけではなく家計の状況も大いに関係するからです。
たとえば妻がエステサロンを始めたいので融資を申し込む場合、夫について「会社員です」というだけではなく、具体的な勤務先を言ったほうが融資担当者にとって助かります。
夫に安定収入があれば、多少事業の見通しに不安があっても家計の負担が小さいと思うからです。たんに「会社員」では判断材料として弱いですが、「○○株式会社の部長」と教えてもらえるとプラス材料として稟議書に明記できます。
借入申込書に家族を記入する欄があるのは、家計の状況について推測する目的があるのです。同居家族に職がある場合は、できるだけ具体的に書くことをお勧めします。